【気密性の高い断熱材】
吹き付けウレタンフォームは、細い隙間にも断熱材を吹き付けることができるため、断熱性に加え高い気密性が確保できる。屋根と壁内に充填することで、外気温に左右されない上、気密性を高めることもできます。その為、室内の温度を保つことができ、冷暖房効率が高まり、１年中快適に過ごすことができます。

【結露が生じにくい】
アルミサッシと比較して、約2.6倍も断熱性能が高い『樹脂サッシ』。窓フレームを樹脂サッシにすることで、断熱/遮熱/気密性が上がります。樹脂サッシは熱が伝わりにくい素材なので、室内の結露を軽減することが可能です。結露を防ぐことでカビ・ダニの発生も抑えるので、アレルギーや喘息症状がある方におすすめです。

【少しの隙間も逃さずブロック】
木造工法により発生する柱と床の隙間をひとつひとつ全てコーキングすることで隙間を埋め、建物内の気密を高めています。

【配管周りの気密性を簡単&確実に高める】
配管周りに伸縮加工したポリエチレン素材のドームパッキンなどをパイプとの密着部分に設置し、さらに防水テープを貼り、気密性を高めています。

【床一面で家の重みを支える】
地盤全体にまんべんなく鉄筋コンクリートを流し込んでつくる『ベタ基礎』。柱や壁はもちろん床面部分も分厚い基礎で支えられているので、建物の重さが分散されやすく耐震性にも優れています。地面全体をコンクリートで覆っているため、湿気が建物に伝わりにくく、シロアリ被害も防ぎやすくなっています。

【建物の倒壊から身を守る『耐震等級3』】
いつ起きるか分からない大きな地震に対する備えとして、国は建物の耐震性能に基づく等級を設けています。等級は１～３に分かれており、等級３（最高ランク）の建物は、様々な安心のチェック項目をクリアした信頼の高い建物となっており、消防署や警察署など、防災の根拠となる基準となっています。

【余震から家族と家を守る『制振ダンパー』】
『耐震』で強められた家は、地震による倒壊からは家を守ることができますが、揺れに対するダメージからは家を守ることはできません。
それほど規模の大きくない地震や大地震時の余震等が繰り返し被災すると大地震と同程度のダメージを受けてしまいます。これらに対応する為、「セセラの家」は油圧式制振ダンパーを採用しています。
大きな地震エネルギーを吸収し、衝撃を和らげ、家へのダメージを大きく軽減させます。高品質・高性能な油圧式制振ダンパーが、お客様の家をしっかりと守ります。

【耐震等級だけで満足していませんか？】
現在の建築基準法では木造２階建・延床面積500m2以下の建築物においては、確認申請時の構造計算が義務化されていません。義務でないならばできるだけシンプルな計算方法が良いと構造計算を簡易におこなっている会社は全体の８０%にも及ぶと言われています。
「セセラの家」では１棟１棟、建物にかかる荷重の計算、材料の強度特性の評価、構造全体の解析を行い、各部材の応力が許容範囲内であるかを確認します。この計算を行うことで、安全で信頼性の高い建物となります。

【昼や夜、天候に関係なく発電できるエネファーム】
ガスを使うことで電気が作られる！この時に作り出される熱で、お湯を沸かし給湯に利用。発電は時間に左右されないため、夜間の照明使用にも使用可能です。

【電気をつくり出す家づくり】
太陽光パネルを屋根にのせることで、太陽光を効率的に捉え、電気エネルギーをつくり出します。効率の向上や技術の向上により、太陽光パネルはますます一般的に。

【ダブル発電で光熱費を格段に安くするソラエネスマート】
太陽光パネルとエネファームどちらも設置することで月々の電気代が大幅に削減できます。昼間の電気は使いたい放題なので、ペットと生活されている方にもおすすめです。電気代高騰も怖くない、ランニングコストも考えた家づくり。災害時でも電気が使えます。

【第三者施工品質監査チェック】
NEXTSTAGE GROUPが提供する、最先端の現場施工品質監査システムを導入。国家資格（一級建築士）を有する『現場監査士』が第三者的立場から監査を実施し、安心の家づくりをお約束します。

【住宅瑕疵担保責任保険】
お引き渡しから10年間に基本構造部分に雨漏りや住宅の傾きなどの瑕疵が発見された場合、お客様の負担無しに修繕します。加えて「瑕疵担保責任保険」にも加入しています。
これにより、例えば弊社が倒産した際にお客様の修繕等に支障が発生した場合でも保険法人に直接補修費用（保険金）を請求することが可能となります。

【建築基準法をはるかに超える自社検査】
虎の巻とも呼ばれる自社での検査チェックシートにて、設計士・施工管理士ともに細かくチェックしていきます。

【自社施工基準と第三者施工品質監査システム導入業者は全体のたった1%！】
建築各社の現場品質対応は自社による社内検査が主です（建築基準法や共通仕様書による、最低基準の検査が基本）。
我が社は建築基準法をはるかに超える自社施工基準を持ち、外部住宅検査会社による現場施工品質検査を実施。
どちらも導入している事業主は全体のわずか1％。私たちが一つ一つの家づくりに妥協のない品質を確保している証です。